エネルギー動向 2025年6月版｜第1章 第2節「部門別エネルギー消費の動向」（家庭部門） ≡ 総合目次 🔗 公式 ↗

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国内エネルギー動向 ｜ 第1章 第2節

部門別エネルギー消費の動向 ― 家庭部門

各図 ＝「問題の素材（グラフ）」＋「読み取りポイント」＋「背景・意味（解答材料）」＋「出題アイデア＋解答例」。

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出典：資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」第1章第2節（クリックで公式ページ）を基に作成

この節で何が言えるか（3行サマリー）

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図の一覧（クリックでジャンプ）

  1. 12-2-1家庭部門のエネルギー消費と経済活動等の推移
  2. 12-2-2家庭部門のエネルギー消費の要因分析
  3. 12-2-3家庭用のエネルギー消費機器の保有状況の推移
  4. 12-2-4主要家電製品のエネルギー消費電力量の推移
  5. 12-2-5世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費の推移
  6. 12-2-6家庭部門のエネルギー消費の推移（エネルギー源別）
図12-2-1

家庭部門のエネルギー消費と経済活動等の推移

図12-2-1 家庭部門のエネルギー消費と経済活動等の推移
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • 1973年度を100とした場合、2005年度には216に増加（ほぼ倍増）。
  • その後省エネ技術普及・環境意識の高まりで減少し、2023年度は172.4。
  • 製造業（消費0.7倍）と対照的に、家庭部門は1973年度比でなお7割以上増。

🔍 背景・原因

  • 高度成長・バブル期に家電普及（カラーTV・エアコン・冷蔵庫）と住宅大型化で消費急増。
  • 2005年度以降は省エネ家電普及（省エネラベル制度・トップランナー制度）と電気料金上昇が抑制に。

💡 意味・示唆

  • 家庭部門は省エネ進捗が製造業に比べ遅れ気味。生活様式変革と家電の一層の効率化が課題。

📝 出題アイデア

  • 読取家庭部門のエネルギー消費（1973=100）がピークとなった年度と指数を答えよ。
  • 記述1973年度以降に家庭部門の消費が急増した理由と、2005年度以降に減少に転じた理由をそれぞれ述べよ。
  • 組合せ製造業と家庭部門の1973→2023年度のエネルギー消費変化（増加・減少・倍率）を比較せよ。
  • 読取：2005年度、指数216。
  • 記述：急増要因＝高度成長・バブル期の家電普及（エアコン・冷蔵庫・テレビ等）と住宅の大型化。減少要因＝省エネ家電（トップランナー制度等）の普及と環境意識の高まりによる節電。
  • 組合せ：製造業は0.7倍（減少）、家庭部門は1.7倍程度（増加、ただし近年は減少傾向）。
図12-2-2

家庭部門のエネルギー消費の要因分析

図12-2-2 家庭部門のエネルギー消費の要因分析
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • 2005→2023年度の消費変化は−433PJ。
  • 内訳：世帯数要因 +343PJ（世帯増による押し上げ）、原単位要因 −775PJ（一世帯当たり消費減）。
  • 世帯当たり原単位の大幅改善が消費削減の主因。

🔍 背景・原因

  • 世帯数増は核家族化・単身世帯増加による（一世帯当たり人数の減少）。
  • 省エネ家電・LED・高効率給湯器などが原単位改善を牽引。

💡 意味・示唆

  • 世帯数増は消費増圧力として働く一方、技術革新（機器効率化）がそれを上回る削減を実現。
  • 今後の単身世帯増加が省エネ余地を縮小させる懸念もある。

📝 出題アイデア

  • 読取2005→2023年度の家庭部門消費変化（−433PJ）において、消費削減に最も大きく寄与した要因は何か。
  • 記述世帯数増加がエネルギー消費を押し上げる一方で消費が減少した理由を、要因分析の視点から説明せよ。
  • 計算2005→2023年度で世帯数要因+343PJ、原単位要因−775PJのとき、純変化を求めよ（他要因なしとする）。
  • 読取：原単位要因（世帯当たり消費の削減＝省エネ家電普及等）が−775PJで最大の削減寄与。
  • 記述：核家族化・単身世帯増で世帯数が増え消費が押し上げられたが、省エネ家電（トップランナー制度）・LED照明・高効率給湯器の普及により世帯当たり消費（原単位）が大幅に改善し、それを上回る削減が実現した。
  • 計算：+343 + (−775) = −432PJ（≒−433PJ）。
図12-2-3

家庭用のエネルギー消費機器の保有状況の推移

図12-2-3 家庭用のエネルギー消費機器の保有状況の推移
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • テレビ・エアコン・冷蔵庫等の主要家電の普及率が上昇してきた。
  • 普及の広がりが家庭部門のエネルギー消費増加（特に高度成長期〜2005年度）の一因。

🔍 背景・原因

  • 所得水準の向上と家電の価格低下によって普及率が上昇。
  • エアコンは1990年代以降に急速に普及し、冷房・暖房需要が増大。

💡 意味・示唆

  • 保有台数が多い状態では、機器効率の向上（省エネ化）が消費削減の主要手段となる。

📝 出題アイデア

  • 読取家庭部門のエネルギー消費増加（特に1970〜2005年度）をもたらした機器普及の特徴を述べよ。
  • 記述家電普及が進んでも、省エネ技術の向上によりエネルギー消費が抑制できる仕組みを説明せよ。
  • 読取：テレビ・冷蔵庫・エアコン等の普及率上昇（特にエアコンの1990年代以降の急速普及）が消費を押し上げた。
  • 記述：保有台数が増えても、1台当たりの消費電力が省エネ技術（インバーター・高効率モーター等）の進歩で大幅に低下すれば、総消費量を抑えられる（原単位の改善）。
図12-2-4

主要家電製品のエネルギー消費電力量の推移

図12-2-4 主要家電製品のエネルギー消費電力量の推移
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • 冷蔵庫・テレビ・エアコン等の主要家電の1台当たり消費電力量が大幅に低下。
  • 省エネ性能の高い家電製品の普及が家庭部門のエネルギー消費低下に大きく寄与。

🔍 背景・原因

  • トップランナー制度（最も効率の良い機器を基準値とする制度）により各メーカーが省エネ競争。
  • インバーター技術・省エネ部品・熱交換器の高効率化等が機器効率を向上。

💡 意味・示唆

  • 機器の買い替えを促進することが家庭の省エネ推進に直結する（買替促進政策の根拠）。
  • 省エネ技術の普及は政策（規制・インセンティブ）と市場競争の組み合わせで加速する。

📝 出題アイデア

  • 記述トップランナー制度の仕組みを説明し、家電の省エネ化にどう機能したかを述べよ。
  • 正誤「家電の保有台数が増えれば家庭のエネルギー消費は必ず増加する」の正誤を根拠とともに答えよ。
  • 記述：市場で最も省エネ性能の高い製品を次世代の省エネ基準値とする制度。メーカーに継続的な効率改善を促し、各社が競って省エネ技術を開発したため、家電の1台当たり消費電力が大幅に低下した。
  • 正誤：誤り。1台当たりの消費電力が技術改善で大幅に下がれば、台数が増えても総消費量を抑制できる（原単位効果が台数効果を上回る場合）。
図12-2-5

世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費の推移

図12-2-5 世帯当たりのエネルギー消費原単位と用途別エネルギー消費の推移
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • 2023年度の用途別では動力・照明他の割合が最大。
  • 暖房用の原単位は減少傾向が続く一方、冷房・動力用は電化に伴い比率が上昇（※要確認：詳細数値）。

🔍 背景・原因

  • 家電・PC・スマートフォン等の普及で動力・照明用が増加。
  • 高断熱住宅の普及・高効率暖房機器の導入で暖房原単位が減少。

💡 意味・示唆

  • 家庭の省エネでは動力・照明分野の効率化（LED・高効率家電・スマート管理）が最重要領域。

📝 出題アイデア

  • 読取2023年度の家庭部門で最大の用途を答えよ。
  • 記述家庭の暖房用エネルギー原単位が減少した要因を2つ挙げよ。
  • 読取：動力・照明他。
  • 記述：①住宅の断熱性能向上（断熱材・高断熱窓の普及）、②高効率暖房機器（エネファーム・ヒートポンプ等）への買い替え促進。
図12-2-6

家庭部門のエネルギー消費の推移（エネルギー源別）

図12-2-6 家庭部門のエネルギー消費の推移（エネルギー源別）
資源エネルギー庁「エネルギー動向（2025年6月版）」
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📈 特徴（読み取り）

  • 1965年度には家庭部門の3分の1以上を石炭が占めていた。
  • 電気のシェアが長期的に上昇し、2023年度に53.1%に達した（過半が電気）。
  • 石炭→石油→電気・ガスへと燃料の重心が変化。

🔍 背景・原因

  • 1960年代の家庭燃料革命（石炭→石油・プロパンガス）、その後エアコン・電気製品の普及で電化が進行。
  • 電力自由化・オール電化住宅普及がさらに電気比率を高めた。

💡 意味・示唆

  • 電気が過半を占めることで、家庭部門の脱炭素は電源の脱炭素（再エネ拡大）が直結。
  • 電力の低炭素化→家庭のCO2大幅削減という構造が確立。

📝 出題アイデア

  • 読取2023年度の家庭部門における電気のエネルギー消費シェアを答えよ。
  • 記述1965年度に石炭が3分の1以上を占めていた家庭部門で、電気が過半を占めるようになった変化の背景を述べよ。
  • 組合せ家庭燃料の変遷を時代順に並べよ（石炭・石油・電気の各時代のキーワードとともに）。
  • 読取：53.1%。
  • 記述：1960年代に燃料革命（石炭→石油・ガス）、その後のエアコン・冷蔵庫等電化製品の普及で電力需要が拡大。省エネ基準の厳格化やオール電化住宅の普及がさらに電化を加速した。
  • 組合せ：石炭時代（〜1960年代前半）→石油時代（1960〜70年代：燃料革命）→電気・ガス時代（1980年代〜：家電普及・オール電化）。

まとめ ＆ 出題アイデア（節横断）

家庭部門の横断大問例